斜面の安定性を確認するため円弧すべり・複合すべり・直線すべりなどを用い安全率や必要抑止力の計算を行います

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斜面の安定計算、液状化の検討をを行うプログラムです。
斜面の安定計算では、円弧すべり・複合すべり・直線すべりなどを用い、最小安全率及び必要抑止力を算出します。
安全率に対する土質定数(C-tanφ)を計算する逆算法にも対応します。
宅地防災マニュアル基準の「谷埋め型造成盛土の安定計算」ができます。

機能および制限

分割法により次の4つのすべり形態から安定計算(安全率の計算、必要抑止力の計算)が行えます。

• 円弧すべり
• 複合すべり(円－直線－円、円－直線、直線－円、円－円)
• 直線すべり
• 折れ線すべり

下表の中から計算式を選択できます。

○1～4の数字は、計算式の数を表示しています。

以下のような条件を設定できます。

• 円弧すべりの中心位置指定方法が選択できます。
  ・メッシュ法
  ・2次メッシュ法
  ・自動追跡法
• 円弧ラインの指定が以下の内容で設定できます。
  ・NCL(Never Cut Line) ：指定された線分を横切る円弧を計算しない
  ・MCL(Must Cut Line) ：指定された線分を横切る円弧のみ計算
  ・内方点(ミニマムポイント) ：指定された座標を円弧内に含む場合のみ計算
  ・外方点(マキシマムポイント) ：指定された座標を円弧内に含まない場合のみ計算
• 半径指定方法の選択ができます。
  ・最大・最小半径
  ・底部のY座標
  ・円弧の通過点
  ・円弧の接線
• 常時と地震時(レベル1、レベル2)とを同時に検討できます。
• 円弧すべり、複合すべりの場合は、常時と地震時で別々のすべり面を設定する事ができます。
• 1つの地層内の深さによる粘着力変化の設定ができます。
• 地表上の鉛直方向荷重及び水平方向荷重が考慮できます。
  (常時及び地震時考慮の選択、抵抗力及び滑動力考慮）
• 引張亀裂が考慮できます。
• 地震時慣性力、水平荷重の作用位置を「スライス重心」・「スライス底面」から選択できます。
• 円弧端の上流・下流の静水圧を考慮できます。（「フィルダム編」・「ため池整備」除く）
• 盛土等防災マニュアル、宅地防災マニュアル基準の「谷埋め型造成盛土の安定計算」ができます。
• 「土地改良耐震設計の手引き」を選択した場合、簡易堤体沈下量の計算ができます。

• 総各点数・・・・・・・・・1000点
• 地層ブロック数・・・・・・100層
• 1地層ブロック構成点数・・・200点
• 水面を構成する点数・・・・50点
• 引張亀裂を構成する点数・・50点
• 上載荷重数・・・・・・・・40
• ＮＣＬ、ＭＣＬ・・・・・・本数は制限なし、１本当り100点
• 内方点、外方点・・・・・・50点
• 円弧すべりの中心点数・・・Ｘ方向(99分割)、Ｙ方向(99分割)
• 総補強材本数・・・・・・・500本
• 折れ線すべり・・・・・・・50点

• DXF形式・CSV形式のデータ読み込みにより、地層ブロックを取り込むことができます。
• 背景、線、地層の色を任意で指定できます。
• 必須項目を色分けし入力漏れを防ぎます。
• 一定間隔でデータファイルを自動的に保存することができます。
• 「圧密沈下の計算」（別売）と連携して沈下後の形状データを取り込むことができます。

• 表題、土質条件、中心点の安全率、安全率コンターの表示が選択可能です。
• 分割片の表示が可能です。
• 計算結果図をDXF形式で出力することが可能です。

• 「ニューマーク法による円弧すべりの計算」（無償オプション）により、加速度波形を考慮したすべり土塊の剛体変形量（滑動変位量）を求めることができます。

• 安全率を仮定して地層の強度定数(C-φ)を推定することができます。
• 逆算法では、C（粘着力）またはφ（内部摩擦角）を指定することも出来ます。
• 無補強状態の斜面のみが対象となります。

• 地震時の液状化の判定を行い、レベル1、レベル2(タイプⅠ、タイプⅡ)の低減係数Deを計算します。また、液状化指数PLを算出します。
• 土質定数は50層、Ｎ値40個まで設定できます。
• 解析式「道路土工軟弱地盤対策工指針：液状化地盤の安定計算」、「高規格堤防盛土設計(ΔＵ法)」、「土地改良施設耐震設計の手引 過剰間隙水圧を考慮した安定計算(ΔU法)」、「土地改良事業設計指針(ため池整備) 過剰間隙水圧を考慮した安定計算(ΔU法)」、「盛土等防災マニュアルの解説 過剰間隙水圧を考慮した安定計算」を選択された場合、液状化の検討で算出した抵抗率：FL値を適用することができます。
• 液状化指数PL値を求めることができます。

• 道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編　　平成24年 3月 (日本道路協会)
• 道路土工　軟弱地盤対策工指針　　平成24年 7月 (日本道路協会)
• 道路土工要綱　　平成21年 6月 (日本道路協会)
• 土地改良事業設計指針　「ため池整備」　　平成27年 5月 (農業土木学会)

詳細を見る（綜合システムHP）